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M-ForceとBrazeが顧客起点マーケティングに関する調査結果を発表
〜WHO / WHATを定義し、HOWを適切に実施することで収益に好影響。M-ForceとBrazeの共同調査で明らかに〜

顧客起点マーケティング運用ツール「9segs®analyzer」を提供するM-Force株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:長 祐、以下 M-Force)と、カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社(読み方:ブレイズ、本社:東京都港区、代表取締役社長:水谷 篤尚、以下「Braze」)は顧客起点マーケティングに関する実態調査を行い、その結果を発表しました。

【調査結果サマリー】
− マーケティング戦略策定に関し、WHO(誰に)、WHAT(何を)を定義して考える志向が定着しているブランドは現在の成長も将来の見通しも明るい。
− WHO、WHATに加え、HOW(どうやって)の施策展開上、CRM / MAの習熟度が高いブランドはさらに業績見通しは明るい。
− 現在と将来のビジネスに不安を感じる回答の多くの課題感はリソースの欠乏感とイノベーションが生まれ続ける環境、そして変わり続ける市場環境に合わせた適時適切な意思決定不足。

【調査結果】
戦略策定の段階でWHO(誰に)とWHAT(何を)が定着しているブランドは現在の成長も将来の見通しも明るい。CRM / MAという施策の成熟度を併せ持つとより良くなる。

調査結果

「現在、売上が順調、かつ見通しも明るい」との回答の中で、「WHO,WHATが定着している」との回答が42%、さらに「CRM/MAの習熟度が高いとの回答が51%」となり、全体平均19%を2.6倍と大きく上回る結果となった。

現在、または将来の成長に課題のあるブランドが持つ課題感を聞くと、①人材・予算・データの不足などのリソースの欠乏感、②ビジネス成長につながる製品企画やブランディング強化を起こすためのイノベーションの壁を感じる回答が多くを占めた。強い製品・サービスの更新と差別化の必要性を感じながらも、適時的確な意思決定が行われず、投資タイミングを逃している傾向が読み取れます。結果、限られたリソースの中で、足元のビジネスを遂行しつつも、将来の成長に不安を抱えている現状が明らかになりました。
これらの課題を解決し「WHO, WHATの策定」と「HOWとしてのCRM/MAの習熟度を高めること」こそが、持続的な成長を実現するカギと言えます。

調査結果

本調査結果に関する詳細報告と課題解決のための打ち手をご紹介するウェビナー セミナーを2025年新春に開催します。

  • M-Forceについて

    M-Forceは「顧客起点マーケティングを、よりシンプルに・より奥深く・より事業に貢献するものに」をビジョンとして、企業のマーケティングを支援するツールやサービスを提供する、顧客起点マーケティング支援企業です。9segsやN1分析®を始めとした革新的なマーケティングソリューションの開発・提供を行っています。

    報道関係者の問い合わせ先
    M-Force株式会社
    メール:info@mktgforce.com
    所在地:東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー 13F

  • Brazeについて

    Braze は、ブランドが「Be Absolutely Engaging.」を実現するカスタマーエンゲージメントプラットフォームです。Braze の活用で、マーケティング担当者はあらゆるデータソースから、データを収集、施策実行ができ、1 つのプラットフォームからマルチチャネル、かつリアルタイムに、顧客とパーソナライズされたコミュニケーションができます。さらにAIで仮説検証と最適化を繰り返しながら、大量配信を支援するスケーラビリティーで、ハイパーパーソナライゼーションを実現し、ブランドに熱狂するファンとの魅力的な関係を構築、維持できます。同社は、2024 年の米国ニュースで働きがいのあるテクノロジー企業に選ばれ、英国の Great Place to Work 誌で 2023 年の女性にとって最も働きやすい職場に選ばれ、ガートナー の 2023 年マジック クアドラント でマルチチャネル マーケティング ハブおよびマーケティング ハブのリーダーに選ばれました。 The Forrester Wave: クロスチャネル マーケティング ハブ、2023 年第 1 四半期。Braze はニューヨークに本社を置き、北米、ヨーロッパ、APAC に 10 以上のオフィスを構えています。詳細については、https://www.braze.co.jpをご覧ください。

    報道関係者の問い合わせ先
    Braze株式会社
    メール:Info@braze.co.jp
    所在地:東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー18階

  • 調査概要

    調査委託先 : マクロミル
    調査方法 : インターネットリサーチ
    調査対象者 : BtoC事業に従事している正社員(課長級以上)
    回答者数 : 584 人
    割付方法 : 代表取締役20サンプル / 取締役28サンプル / 本部長・執行役員級36サンプル / 部長級184サンプル / 次長級59サンプル / 課長級257サンプル
    調査実施期間: 2024年06月19日(水)~2024年06月21日(金)

  • データのご利用に関して

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